三省堂印刷 会社概要 製品のかずかず 書体・設備 社員とその募集
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会社の沿革

明治14 (1881)年
4月 「三省堂」創業
22年 12月 神田区裏神保町1に専用印刷所開設
37年 6月 「日本百科大辞典」(全10巻)印刷のため規模拡大

大正10 (1921)年
10月 ベントン母型彫刻機を輸入し、電胎母型から脱皮
12月 王子製紙と共同して国産インディア紙開発に成功
12年 9月 (関東大震災)ポイント制採用。専用書体開発に着手
13年 9月 蒲田工場操業開始
15年 4月 書体研究室を設け、「三省堂書体」を続々開発

昭和3 (1928)年
印刷物の鮮明度向上のため、業界に先駆けて、活字の1回使用に踏み切る
9年 活版輪転印刷機の導入設置
10年頃以降 インディア紙への活版印刷で国内トッフの実績
15年 1月 5.5pt活字完成(18年刊行「明解国語辞典」に使用)
20年 4月 蒲田工場、戦災により焼失。三崎町の仮工場で操業
24年 8月 三鷹工場操業開始
25年 インディア紙へのオフセット印刷技術を開発
6月 B全判自動1色オフセット印刷機を設置
26年 1月 A全判両面1色オフセット輪転印刷機を導入設置
28年 3月 母型設計室を新設
四六判両面1色オフセット印刷機(2台)設置
33年 A倍判両面1色オフセット印刷機(2台)増設
36年 5月 三鷹工場新棟第1期工事竣工
45年 製本仕上げライン完成。自動化を推進
46年 12月 A倍判両面1色オフセット印刷機(2台)更新
48年 2月 B全判横(B6折)両面2色オフセット輪転機を設置
6月 三協整版(株) 設立
51年 4月 三鷹市から八王子市に工場移転、三省堂八王子工場として操業開始
8月 A倍判両面1色オフセット印刷機2台更新
56年 8月 (株)三省堂から分離独立し、三省堂印刷(株)設立
第1期終了
9月 第2期営業開始。(役員:5名、従業員:76名)
11月 社内での活版組版を全廃し、三協整版(株)へ業務移管
57年 6月 上製本ラインの、背固機・くるみ機等を更新
三協整版(株)場内導入
58年 8月 WPオアシス100、Breezeコンバータを導入
(コンピュータ組版の実用準備入る)
59年 8月 上製本ライン下固機、同付属機器更新
60年 6月 モトヤVCJシステム(電算写植機)一式導入、CTS組版開始
文字情報処理オフコンRicom−1導入
61年 1月 初の電算写植組版辞書「新クラウン和英辞典」下版
8月 四六全判1色オフセット印刷機2台更新
62年 6月 電算写植による「新共同訳聖書」下版
「新共同訳聖書」超薄葉紙(25g/m2)のオフ輪印刷に成功
8月 A倍判全自動殖版機(刷版製版ロボット)導入
菊判寸延び両面2色オフセット印刷機導入
11月 薄葉紙(35g/m2)へのオフ輪による2色印刷に成功
製本課 曲面印刷機を導入し辞書の小口印刷開始
63年 5月 工程管理システム導入

平成元 (1989)年
6月 三協紙工(株)設立
8月 B横全判両面2色オフセット輪転印刷機増設
A棟・B棟建物の大改修
12月 コンピュータ「NEWS」を導入、イーサネットを組み、文字情報処理、電子出版に対応
2年 12月 自動角切機(2連)、パット印刷機(小口印刷)更新
4年 3月 製本仕上げシステム開発フロジ工クト設置「ケース入れ装置」の制作開始
トレンド工一ス(7台)導入
6月 品質の維持向上のため管理課設置
5年 6月 三協整版(株)の活字組版全廃、組版は全てCTS化
8月 電子ブック「聖書新共同訳」完成
6年 6月 三協整版(株)が30日をもって解散
7年 8月 2連式駒締機導入
9年 6月 コンパクトラインBF2000SC機導入
7月 焼却炉設置、自社内での産廃処理を強化
9月 東京営業所開設
10年 2月 トレンド工−スMarkIIを導入
5月 OR−2号用パレタイジングロボット導入
6月 多機能自動殖版機、自動トンボ描画機、見当合せフィルムパンチャーを導入
8月 開発フロジェクトによるケース入れ装置「ケーストン4台」を設置、実用テストに入る
10月 「ケーストン」本稼働
11年 10月 (株)三省堂より「製作業務移管(資材除く)」実施
12月 MakoOasis4650セッター(高解像度イメージセッター)を導入
12年 5月 営業受注システム導入
8月 ボーレンベルク三方断裁機を導入
13年 3月 フィルム管理システム導入
「海外聖書(コロンビアのスペイン語聖書)」受注
7月 KOMORl四六全判2色刷両面オフセット印刷機導入
8月 芳野式1冊下固め機32駒導入
14年 3月 富士フィルムLANOBIA MAX一式を導入
8月 KRAUSE CTP一式を導入
東京出版機械製自動高速丁合機(TT-30型)導入
B2セッター(Mako56)・富士自動現像機(FG680AG)導入
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